D2Cの特徴とは?注目のプラットフォーム7選もご紹介!

ネットショップ開設にあたり、D2CやECという言葉を見聞きする機会も多いのではないでしょうか。

「最近よく聞くD2Cは、BtoCとは違うの?」「おすすめのプラットフォームを知りたい」と思っている店舗もあるかもしれませんね。

今回は、D2Cの特徴をわかりやすくまとめ、注目されているECプラットフォームを7つ紹介していきます。


※この記事の情報は2021年12月時点のものです。

D2Cとは?


D2C(Direct to Consumer)とは、メーカーやブランドが自社製品を主にECサイト上で直接販売するビジネスモデルを指します。

仲介業者がおらず、商品の企画・開発・製造・販売までの工程を自社で一貫して行うのが特徴です。

「BtoB」「BtoC」といったビジネスモデルもありますが、それぞれD2Cとは異なります。
違いは次の通りです。

BtoB…「Business to Business」の略。
企業が企業に向けて商品やサービスの提供を行うビジネスモデル。卸売業者などが該当。

BtoC…「Business to Consumer」の略。
企業が個人に向けて商品やサービスの提供を行うビジネスモデル。
D2Cと似ているが、卸や小売店などの中間業者が存在する点がD2Cと異なる。デパートなどが該当。

C2C…「Consumer to Consumer」の略。
個人が個人に向けて商品やサービスの提供を行うビジネスモデル。フリーマーケットなどが該当。

インターネットの普及や、近年の社会的影響により、D2C市場は今後も拡大していくと見られています。

日本でのD2Cの市場規模

パソコンに表示されたESサイト
経済産業省が発表した調査によると、2020年の国内のBtoC-EC全体の市場規模は約19.3兆円であることが判明しました。

特にEC化率は増加傾向にあり、今後も商取引のデジタル化が期待できるでしょう。

日本では大手 EC プラットフォーム、自社 EC、実店舗の 3 つの販売チャネルを活用する企業が増える中、この流れが続くことで自ずと DtoC の市場規模も拡大することが想定されています。

アメリカでは既に2020 年の EC による D2C の売上高が 178 億 US ドル、前年比 24.3%増を記録していることから、世界規模でD2Cが注目されていることがわかります。

参照:経済産業省

D2Cのメリット


D2Cには、次のような特徴が挙げられます。

・顧客と直接やりとりできる
・ブランドの世界観が共有しやすい
・コスト削減できる

それぞれみていきましょう。

顧客と直接やりとりできる

最大の特徴は、顧客と直接やりとりができる点です。

中間業者が存在しないD2Cでは、顧客とのやりとりもすべて自社で行われます。

直接的なコミュニケーションとして、次のようなシーンもあるでしょう。

・顧客からのお問い合わせ対応
・商品に対する口コミやレビューをもらう
・商品に対する要望をもらう
・キャンペーンなどの告知に対する反応がみられる

顧客からお問い合わせや要望をもらった際、企業が直接対応することで、顧客の好感度や信頼感が増します。

顧客満足度が上がることで、さらなる認知度アップや売上向上が見込めるでしょう。

また企業にとっても、商品に対する口コミや反応など、顧客の生の声を聞くことができるのはメリットです。

商品の改善や、新商品の開発アイデアにつなげることができますね。
顧客と企業の双方にとって、相乗効果が得られるでしょう。

ブランドの世界観が共有しやすい

ブランドの世界観が共有しやすい点も特徴であり、メリットです。

従来の通販では、商品の特徴・機能・価格といった「商品そのもの」に焦点を当てた販売を行っていることが多いですよね。

そのため「同じ成分の商品が2つあるなら、安い方を選ぶ」など、メーカーやブランドにこだわらず買う人もいます。

一方D2C事業では、SNSや自社ECサイトを利用し、商品価値の提供・ライフプランの提供など、ブランドの世界観を重要視した販売をしていけるのが特徴です。

・「商品開発の背景にはこんな思いがあった」というストーリー性
・「充実したライフスタイルを提供する」といったコンセプト

上記のようなブランドの世界観を共有することで、顧客の心をつかみ「売り手・買い手」ではなく「コアなファン」になってもらうことができます。

顧客は、買い手からファンになることで「このブランドの商品がほしい」と思いますよね。

顧客の思考が「商品からブランドの価値」へと変化することで、購買率の高まりが期待できるでしょう。

コスト削減できる

コストが削減できる点もD2Cの特徴といえます。

コスト削減できる理由は、仲介業者が存在しないからです。

たとえば売りたい商品があったとしましょう。

中間業者がいる場合、販売するための登録料や出店料、販売手数料などがかかってきますね。

しかし、D2Cでは商品の企画・製造・販売まですべて自社で完結します。

自分たちで作業をするので、登録料や仲介手数料などは発生せず、今まで手数料にかかっていたコストが削減できるのです。

削減できた分のコストを商品開発や価格に充てていくことで、顧客への還元も可能になるでしょう。

D2Cのデメリット

上を見て考え込む男性
顧客と直接やりとりできるなどD2Cには多くのメリットがある一方で、以下のようなデメリットもあります。

・自社で集客やブランドの宣伝をする必要がある
・初期コストが高くなる可能性がある
・販売までの時間がかかる

それぞれ具体的にみていきましょう。

自社で集客やブランドの宣伝をする必要がある

小売店に販売を委託する場合とは異なり、D2Cでは自社で集客やブランドの宣伝をする必要があります。

特に楽天市場のようなモールサイトなど使わずに独自のECサイトで商品を販売する場合、サイトの存在を周知しなければ十分な閲覧数すら獲得が難しいのが現状です。

サイトの周知にはWebマーケティングなどの専門的な知識が必要になることも。

さらに、サイトを訪れた人に対しどのようにブランドの魅力を伝えるのかも戦略の要になります。

サイトの集客やブランドの宣伝には時間やコストがかかるため、あらかじめ余裕をもって計画を立てておきましょう。

初期コストが高くなる可能性がある

ECサイトの構築や流通経路の確立が必要なD2Cでは、初期コストが高くなる可能性があります。

特にこれからECサイトを構築する場合は、業者の選定、社内エンジニアの確保、サイトの構築、決済サービスの導入など様々な業務とコストが発生します。

さらにECサイトが完成した後も、実際に運用するための人員が必要です。

社内にノウハウを持つ人材がいない場合は新規で採用するか、専門の業者に外注することも視野に入れておきましょう。

販売までの時間がかかる

一般的なBtoCのように、販売までに卸や小売店などの中間業者を間に挟む場合、メーカーやブランド側からすると、納品時に一定の量を買い取ってもらえるメリットがあります。

つまり、消費者が商品を購入する前に一定の利益を確保できるのです。

一方直接商品を販売するD2Cでは、消費者が購入するまではメーカーやブランドの利益は発生しません。

新たにECサイトを作る場合は十分な閲覧数を獲得するまで時間がかかるため、さらに販売までの期間が伸びる可能性もあります。

D2Cを導入する際は、このような特徴を考慮して十分な資金と余裕のある計画を立てておくことをおすすめします。

D2Cブランドを支えるECプラットフォーム7選


この章ではD2Cブランドを支えている魅力的なECプラットフォームを7つ紹介していきます。

・Shopify
・BASE
・Creema
・STORES
・Makeshop
・Growth Palette
・ecforce

ひとつずつ、みていきましょう。

Shopify

Shopifyは、2004年にカナダで創業されたEC製作プラットフォームです。

世界175か国で導入され、世界No.1シェアを誇っています。

Shopifyの特徴は以下の通りです。

・低コストで導入可能
・海外販売にもチャレンジしやすい
・拡張性が高い
・デザインが豊富
・多言語や海外配送に対応している

Shopifyは月額29ドル(約3,000円)でサイトが開設できます。

加えて、多様なデザインテンプレートがあること、海外発送にも対応しているなどの特徴があり人気を集めています。

Shopifyの詳しい特徴やメリットについては、下記の記事もご参考にしてください。
Shopify(ショッピファイ)とは?メリット・デメリットや機能を紹介

BASE

BASEは、2012年にサービスが開始されたネットショップ作成サービスです。

テレビCMなども放映されるようになりましたので、知っている人も多いのではないでしょうか。

BASEの特徴は次の通りです。

・初期費用・月額費用0円
・誰でも始めやすい
・有料・無料のデザインテンプレートがある
・決済手段が豊富

BASEの最大の特徴は、登録料や月額費用などの費用がかからないところです。

編集できる範囲が広いため、サイトを好みのデザインにしたい店舗に便利でしょう。

Creema

Creemaは、ハンドメイド作品を販売するECプラットフォームです。

以下のような特徴が挙げられます。

・手軽に出品できる
・オリジナル商品を販売できる
・海外販売のサポートが充実している
・リアルイベントも開催している

Creemaの最大の特徴は、なんといってもハンドメイドに特化している点です。

他のフリマアプリなどでは、さまざまな商品が並ぶため、作品が顧客の目に留まりにくいのに対し、Creemaはハンドメイドを売り買いする場。

顧客もハンドメイド作品の購入を目的としているため、商品をみてもらいやすいでしょう。

STORES

STORESは、初心者でもネットショップが開設できるEC製作プラットフォームです。

次のような特徴があります。

・無料プランと有料プランがある
・商品登録数の制限がない
・デザインがおしゃれ
・決済方法が豊富

STORESは、専門知識がなくても短時間でネットショップを作ることが可能です。

またフリープランから試せるので、初めてのショップ開設でも安心しますね。

MakeShop

MakeShopとは、GMOメイクショップ株式会社が運営するASPショッピングカートサービスです。

・機能が豊富
・デザインをカスタマイズできる
・サポートが充実している
・集客機能に特化している

MakeShopは、機能の豊富さと自由度の高さが大きな特徴となっています。

月額1万円かかりますが、専門知識があればオリジナル性の高いサイトを作成することも可能なため、こだわりたい店舗にとっては、コスパもいいといえるかもしれませんね。

Growth Palette

Growth PaletteはD2Cに特化したECプラットフォームです。

コンセプト企画、商品製造、マーケティング、データ分析、EC運営、カスタマーセンター、物流まで総合的にD2C事業をサポートします。

他のサービスと大きく異なる点は、Growth Paletteではブランドの立ち上げから初期までの業務を一括して委託し、半年~1年後に事業が成長した状態で委託元企業が運営を引き継ぐところ。

D2Cのノウハウがあるプロに立ち上げから軌道に乗るまで丸ごと任せたい、という企業におすすめです。

ecforce

2020年に導入ショップの平均年商2億円以上を記録したecforce

機会損失を防ぐ機能とシームレスな購買経験に強みを持つ、法人向けECプラットフォームです。

主な機能は、顧客データの一括管理、セット販売機能、離脱防止ポップアップ、オペレーション自動化機能など。

法人向けのサービスなため一定の初期費用と月額費用がかかりますが、スタートアップから大企業まで、あらゆるビジネスのEC化に対応しています。

本格的なD2Cサービスの利用を検討している企業や、既に展開しているD2C事業をさらに大きくしたい企業におすすめです。

ECプラットフォームを利用して成功したD2Cブランド事例


プラットフォームの利用で、実際に成功したブランドは多数あります。
今回は異なる業種の中から抜粋して、事例の一部をご紹介します。

・老舗ブランド「土屋鞄製造所」
・アパレルブランド「COHINA」
・スキンケアブランド「FUJIMI」
・ヘアケアブランド「MEDULLA」
・完全栄養食宅配サービス「BASE FOOD」
・チーズケーキブランド「Mr.CHEESE CAKE」
・メンズスキンケアブランド「BULK HOMME」
・シャンプーブランド「BOTANIST」

老舗ブランド「土屋鞄製造所」

土屋鞄製造所は、革製品を企画・製造・販売している老舗ブランドです。

創業時はランドセル作りから始まり、現在は仕事鞄や女性鞄、財布など大人向けの革製品も展開していることで注目を集めています。

土屋鞄製造所の成功の秘訣は、SNSを活用したマーケティング手法といえるでしょう。

FacebookとInstagramを顧客とのコミュニケーションツールとして活用することで、顧客がブランドに対して親近感を抱き、ファン化や集客へとつなげています。

また、エンジニアやマーケターなどの人材も採用し、Web関係を強化したことも地位確立の成功につながっているといえるでしょう。

参照:土屋鞄製造所 

アパレルブランド「COHINA」

COHINA(コヒナ)は、身長150㎝前後の小柄な女性向けのアパレルブランドです。

創業者も低身長であり、洋服選びに苦戦していたことから「低身長で自分に合う服が見つからない」と悩む女性に焦点を当て、悩み・問題を解決する形でブランドを展開。

顧客満足度が上がり、ブランドを確立しています。

成功の秘訣として、以下の点が挙げられるのではないでしょうか。

・ターゲット設定が明確である
・Instagramを活用してのライブ配信を行っている
・顧客とのコミュニケーションが活発に行われている

自身の悩みを抱えていたからこそ、顧客に寄り添い、かつ問題を解消できたといえますね。
COHINAのInstagramフォロワー数は、今や23万人に迫る勢いです。(2021年12月現在)

参照:COHINA 

スキンケアブランド「FUJIMI」

FUJIMIは、パーソナライズスキンケアブランドです。

*パーソナライズとは、顧客全員に同じサービスを提供するのではなく、一人ひとりの購買や行動履歴に基づいて、最適な情報を提供する手法のこと。

Web上で無料の肌診断を行い、一人ひとりの肌質に合ったサプリメントやフェイスマスクを提供しています。

創業以来ずっと蓄積されてきた膨大な肌診断データにより、「顧客個人に合った高品質の商品の提供」が可能になり、既製品では実現できなかった美容分野でのパーソナライズ化を見事実現させています。

FUJIMIは、デザイナーによって誕生した背景もあり、独自の世界観の演出も特徴的です。

そのこだわりはパッケージにも表れており、シンプルでありながらおしゃれなデザイン。

実店舗を持たず、オンラインのみですが世界観に共感した顧客から人気を集めています。

参照:FUJIMI

ヘアケアブランド「MEDULLA」

MEDULLA(メデュラ)は、オーダーメイドシャンプーやトリートメントを販売するヘアケアブランドです。

サイト上でいくつかの質問に回答し、診断を受けることで自分に合ったシャンプーを処方してもらえます。

たとえば以下のような質問があります。

・髪質に関する質問
・香りに関する質問
・好みの仕上がりに関する質問 など

自分の回答から最適な商品を購入できることや、自分の名前入りのボックスで配送されることも、人気の理由といえるでしょう。

参照:MEDULLA 

完全栄養食宅配サービス「BASE FOOD」

BASE FOOD(ベースフード)は、完全栄養食を展開しているD2Cブランドです。

*完全栄養食とは…厚生労働省「食事摂取基準」に基づいて開発された食品。
1食で1日に必要な栄養素を1/3程度摂ることができる。

「主食で体に必要な栄養素を摂り、健康的に過ごす」ことをコンセプトにしており、パンや麺などの主食で栄養がバランスよく摂れる手軽さが、忙しい現代社会の生活にもマッチし成功しています。

定期購入プランも設けるなどの工夫も行っており、健康志向の顧客から支持を集めています。

参照:BASE FOOD 

チーズケーキブランド「Mr.CHEESE CAKE」

Mr.CHEESE CAKE(ミスターチーズケーキ)は、レストランデザートのようなこだわりのチーズケーキを販売するブランドです。

「世界一じゃなく、あなたの人生最高に。」をコンセプトに、本場パリで修行を積んだシェフが濃厚でありながらスッと口の中で溶けるチーズケーキを提供しています。

普段はオンラインショップのみで販売していますが、時期によっては全国でポップアップストアを展開するなど様々なニーズに対応し、幅広いファンを獲得しています。

参照:Mr.CHEESE CAKE 

メンズスキンケアブランド「BULK HOMME」

BULK HOMME(バルクオム)は、洗顔料や化粧水などを展開するメンズスキンケアブランドです。

パウチ容器を使用した独特なパッケージデザインを特徴とし、ブランド名にもなった「BULK(中身)」で勝負するというメッセージが込められています。

オンラインショップや全国の実店舗・サロンにて商品単体での販売もしていますが、毎月様々な商品がセットで届くお得な定期コースも人気を集めています。

参照:BULK HOMME 

シャンプーブランド「BOTANIST」

BOTANIST(ボタニスト)はシャンプーやスキンケアコスメなどを展開するライフスタイルブランドです。

植物由来の成分と最先端のテクノロジーにこだわり、シンプルでジェンダーレスな商品を特徴としています。

提携するコスメショップの実店舗でも販売していますが、オフィシャルサイトでは会員向けに直接販売も実施。

会員ランクごとに異なるポイント還元率を取り入れることで、オンラインショップでのユーザーの購買意欲を高めています。

参照:BOTANIST 

まとめ


D2Cモデルでは、顧客と直接やりとりができるため、顧客の意見を参考にした新商品の開発や改善が可能です。

加えて、顧客との信頼関係を築くことで商品の口コミ・拡散をしてもらいやすくなり、認知度や売上アップにもつながります。

社会経済の影響で、実店舗の経営が難しくなってきている今、オンラインでやりとりできるD2C市場は注目のビジネスモデル。

今後ますます活発化していくでしょう。

また近年は、ECサイトが構築できるプラットフォームが続々と進出してきています。

プラットフォームを選ぶ際には、コスト面だけでなく機能性やサポート体制、海外販売向けなど、さまざまな視点で確認することが重要です。

この機会に、店舗に合ったプラットフォームをみつけ、ECサイト運営を始めてみてはいかがでしょうか。




CiLELでは、中国から商品を輸入して日本国内で販売するEC事業者様をサポートするサービスをおこなっています。
販売先として、今回ご紹介したプラットフォームを使用されているお客様もいらっしゃいます。

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CiLEL編集部は、中国輸入ビジネスをはじめ物販ビジネスや副業についてのお役立ち情報を発信しています。記事は「正しく、わかりやすく、誠実に」がモットー。FP、販売士、ネットショップ検定、日商簿記、行政書士、キャリアコンサルタントなどの資格を持つメンバーが執筆・監修しています。