今やオンラインショッピングでありとあらゆるものが買える時代。

企業だけでなく個人でも簡単に「EC販売」ができるようになりました。

EC販売とはどういったものなのなのでしょうか？
どのようなメリットがあって、参入する個人や企業が増えているのでしょうか？

この記事では、EC販売そのものの説明から、メリット・将来性まで詳しく解説していきます。

ぜひ最後までお読みください。

EC販売とは

ECとは「Electronic Commerce」の頭文字をとったもので、EC販売は「電子商取引」を意味します。

インターネットを介した売買や取引のことで、一般的にいわれるネット通販・ネットショッピングと同じ意味で使われていると解釈していただいて大丈夫です。

EC販売の目的

個人や企業がEC販売をおこなう大きな目的は、商業圏を拡大することにあります。

実店舗の場合、お客様に店舗まで足を運んでもらう必要があるため、「営業時間」「店舗までの利便性」など、お店に来ていただくまでにさまざまな制約がありました。

しかし、インターネットを利用したEC販売ならば、24時間年中無休状態で日本中が商業圏になります。

そのため、これまで来店が見込めなかった購入者層をターゲットにすることが可能になりました。

スマホを使ってインターネットにアクセスする年代が幅広くなった現代社会では、EC販売は当たり前の販売スタイルになっています。

EC販売の具体例

EC販売が普及する以前にも、通信販売は存在していました。
まだ店舗を構えて物を売るのが当たり前だった1960年代に最初の通販会社が誕生したとされ、物流の整備が拡大した1980年代に一気に普及したといわれています。

「カタログショッピング」という名称で親しまれた通販事業ですが、当時は電話や葉書での注文で、代金も銀行振り込みが主流でした。

取扱商品は服飾品や雑貨など、配送まで多少日数を要しても問題ない商品が主体。
1990年代以降、インターネットの普及に歩調を合わせるようにして、通販の内容も拡大していきました。

現代では、翌日お届けなど短期配送も当たり前となり、生鮮食品や地方の銘菓、産地直送の野菜なども購入することができます。

この時代の波に乗り遅れまいと、各業界でEC販売の拡大が起こっています。

EC販売のメリットとデメリット

パソコンがなくともスマホで手軽に買い物ができるほど、通信環境も整ってきました。
通勤途中の電車の中で注文をすることも、珍しくはないでしょう。

ここでは、EC販売のメリット・デメリットを、販売者目線で確認しておきます。

EC販売をおこなうメリット

【24時間年中無休営業が可能】
接客の必要がないため、あらゆる時間帯の販売が可能になります。

現代社会では働く時間も多様化され、仕事が終わる時間にはお店が閉まっているといった人も大勢います。
育児や介護などで、日中の買い物が難しい人も少なくはありません。

早朝でも夜中でも販売できるというのが、EC販売のメリットです。


【日本中が商業圏になる】
実店舗であれば、足を運んでもらえる人が対象になりますが、EC販売なら日本中の人が対象になります。

北海道で店舗を構えているお店が、EC販売を使って沖縄在住の人に商品を購入してもらうことも可能です。

今までは購入対象者とならかった地域の人たちも商業圏内として取り込めるようになりました。


【少ない人員で対応できる】
実店舗で1人の接客担当が1度に対応できる人数は何人くらいでしょうか？

レジが1台しかない場合、10人も並べばレジは大混雑。
それだけで、お客様の購入意欲も削がれるかもしれません。

EC販売では購入者が注文と同時に決済の手続きまで完了させてしまうので、「待たせる」という感覚を与えずに済みます。

実店舗で100人来店されれば、一人で対応するのは不可能に近いことですが、EC販売なら可能になります。

EC販売をおこなうデメリット

【返品率が上がる】
EC販売では写真と商品説明だけで購入されるので、「写真と色が違う」「サイズが合わない」など、実際に見てから購入する実店舗では起こりにくい理由での返品があります。

どうやって実物のイメージを伝えきれるかが、EC販売においての課題になるでしょう。


【配送手段の整備が不可欠】
実店舗なら購入者自身が商品を持ち帰ることがほとんどですね。

しかし、EC販売だと「商品を送る」という工程があります。
販売と配送はセットで考える必要があり、たとえ小さな箱一つでも発送業務が付随してきます。

物流業務は細かく複雑になりがちなので、その整備をしておかないと管理が大変です。
また、販売価格と配送料のバランスを考えることも不可欠ですね。


【同業者が多い】
EC販売のメリットは、すべての販売者が享受できるものです。

店舗を構えるなら、人の流れや場所を考慮すれば同業者とお客様の奪い合いはある程度避けられますが、EC販売だとそうはいきません。

つまり、無数のライバルが存在することになりますので、いかに差別化できるかが重要な課題になります。

EC販売の種類

EC販売の形態は大別して2種類になります。

それぞれ異なる特徴があるので、EC販売を検討されるときの参考にしてください。

モール型ECサイト

モールとは一般的に認識されているショッピングモールと同じ意味で、複数の店舗が同じモール内に集まって販売する形態になります。
Amazonや楽天、Yahoo!ショッピングなどがそれにあたります。

実店舗と並行してECモールに出店したり、実店舗販売からEC販売に移行を検討するショップも少なくありません。

Amazon販売については、こちらの記事も参考にしてください。
『物販ならAmazon販売！初心者向けに始め方・やり方・稼ぐポイントを解説』


【モール型ECサイトのメリット】
モールそのものに集客力があるため、新規顧客の開拓がスムーズにできます。
集客力の高さはモール型ECサイトの一番のメリットといえるでしょう。

また、大手ショッピングモールでは、サイト構築に必要な素材が揃っていることが多く、ネットに関する特別な知識は必要とされません。
専門知識がなく、「やり方がわからない」といった場合でも、ハードルは低いといえるでしょう。


【モール型ECサイトのデメリット】
価格競争が起こりやすいデメリットがあります。

モール内では自分と同じジャンルの商品を扱うライバルが多数存在します。
購入者は、モール内で簡単に値段の比較ができるので、より安いお店を探す傾向がありますから、工夫をしないと安売り合戦に巻き込まれてしまします。

そして、独自のカラーが出しにくい面もあります。
サイト構築こそ簡単にできますが、モール側が用意したテンプレートを使用して作るため、他店舗との差別化は難しいといえるでしょう。

参考：『ECモールとは？ショップ開業に向けて知っておく知識』

自社サイトを開発する

EC販売での自社サイトとは、モール内に入らない独立した店舗を意味します。
構築段階から自由な店舗展開ができるので、サイトの開発技術や知識をむつ人材がいれば魅力的な形態になります。


【自社サイトを開発するメリット】
自社サイトは法律違反がない限り、どのような独自のカラーを出すのも自由です。
モール内では「～に入っているお店」の枠から出ることは困難ですが、自社サイトであれば、先を見据えた自社ブランディングを行なえるのが大きなメリットといえるでしょう。

さらに、自社サイトで獲得した顧客情報は自社のものになります。
モール型ECサイトでは、顧客情報はモールのものあることが多いため、自由に活用できません。

顧客の承諾があれば、自由にマーケティング施策を取れるのが強みになります。


【自社サイトを開発するデメリット】
ECモールであれば、サイト構築のためのテンプレートがあるので専門的な知識は必要とされませんが、自社サイトを立ち上げる場合は、全て自分たちの手で構築していく必要があります。

サイトそのものが店舗になるので、購入する際の利便性や見た目のデザイン、決済システムの整備や配送ルートの整備など、細かなところまで整えないといけません。
各過程に専門的な知識を持った人材が必要になります。

サイト制作の代行会社に委託する場合も多くありますが、ECモールに出店するよりはるかに上回る費用が掛かります。

また、すでに認知度の高い企業が新たに自社サイトを立ち上げる場合を除き、ゼロから集客をおこなうことになります。
自社サイトのネックとなるのが集客なので、マーケティングに長けた人材は不可欠になるでしょう。

参考：『ECコンサルは必要？コンサル内容とメリット・デメリットを徹底解説』

EC販売の種別

ここでいう種別とは「誰が」「誰に売る」といった概念の分け方です。

実店舗でも存在する考え方ですが、普段あまり気にする機会がないため、一度整理しておきましょう。

BtoC販売（業者対個人）

BtoC販売は、一番馴染みのある販売種別です。
通常通販で買い物をするときはこの種別に分類されます。

一般消費者が購入するので、販売する側から見ても、広い顧客層を相手に取引できます。

卸販売で業者相手に取引していた会社や店舗も、EC販売への参入をきっかけに個人相手の取引を展開するパターンもあります。

BtoB販売（業者対業者）

「法人営業」という名前の方が馴染みが深いかもしれません。

通常、業者同士の取引は数百万円～数億円といった大きな金額で取引されることが一般的ですが、EC販売でのBtoB販売では小口取引に特化していることが特徴です。

会社の備品として、文房具屋や消耗品など、今までなら取引品目にならなかった商品が主体になっています。

CtoC（個人対個人）

メルカリなど、フリマアプリを使った個人間取引がこれにあたります。

不用品や中古品の取引が中心で、副業として取り組まれている人が多く見受けられます。
新品を扱っている人もいます。

EC販売の市場規模

EC業界全体のことも知っておくと良いですね。

経済産業省の取りまとめた電子商取引（EC販売）の現状が公開されています。
各分野で伸び率の差はありますが、全体的にEC販売の移行が進んでいる状況が伺えます。

参考：経済産業省

物販系分野

新型コロナウイルスの流行拡大をきっかけにEC率が前年を大きく上回りました。
自粛要請がなくなってからも同じ伸び率で推移しています。

特に「食品、飲料、酒類」「生活家電・AV機器・PC・周辺機器等」「衣類・服装雑貨等」「生活雑貨、家具、インテリア」の4ジャンルだけで、全体の7割以上を占めています。

今や物販系BtoCの分野を支えているジャンルともなっています。

サービス系分野

新型コロナウイルス流行前に最大勢力だった旅行サービスが、この数年で大きな影響を受けました。

反面、新興勢力のようにデリバリーサービスが驚異的な伸び率を示しています。

デリバリーサービスは生活に根付いてきているので、今後も縮小することはないと予想されます。

デジタル系分野

以前より大きな伸び率を示していたデジタル系ですが、さらに成長分野となっているようです。

「巣ごもり需要」といわれた頃に、多種多様のサブスクサービスが拡大したことも一因と見られています。

EC販売の課題と将来性

EC販売のメリットは大きく、参入者は増え続けています。
EC販売をおこないやすくするためのサービスも増えており、今後もEC販売は広がっていくでしょう。

メリットの大きいEC販売ですが、ネットショップを開いたからといって売り上げが上がるかどうかは別問題。

多くのEC事業者は、売り上げに直結する要因として「商品・サービス力」「集客力」が課題になると捉えており、その課題を解決するためのサービスも増えてきています。

特に、集客に関わる問題は、EC率の伸びに合わせるように激化することも予想されます。
EC販売をおこなう際は、ハイレベルなマーケティングスキルが求められるでしょう。

EC販売に関連して、物流業界の人手不足なども問題になっています。

とはいえ、今後もEC業界はさらに成長していくだろうという見方が大勢を占めています。
実際、日本国内のEC化率は毎年右肩上がりです。

「オンラインショッピング」の言葉も広く定着しているので、業界としては今後も大きな成長が期待できます。